副業として宣伝されているオンラインカジノ

オンラインカジノにはいくつかの問題があります。

オンラインカジノは、インターネットのあらゆるサイトにおいて、副業の一つとして紹介されていることが多いです。
しかし、実際に絶対に勝てるものではなく、あくまでもギャンブルです。
常にいつでも勝てるというわけではありません。

それなのにも関わらず、「絶対に儲かる」、「手軽に稼ぐことが出来る」といった誇大広告が掲載されていることも少なくありません。
それによって騙されてしまうという方も多いです。

中には余剰金ではなく、借金をしているのにその返済のためにオンラインカジノを始める方も存在します。
情報商材でも、オンラインカジノの必勝法といったような商材が売られていたりと、インチキな宣伝がされているので、これに騙されてしまうことはないようにしましょう。

勝って当たり前と勘違いされているところもあります。
あくまでもギャンブルであり、勝てるとは限らないということを理解しておきましょう。

オンラインカジノのサービス水準は低め

オンラインカジノのサポートなどのサービスは以前と比較すると向上しているものの、まだまだその水準は低めとなっています。
サポートレベルは、日本語が通じなかったり、トラブルなどの不具合の解決に時間がかかってしまったりと、まだまだな部分があります。

オンラインカジノは、まだ発展途上のギャンブルですので、あまりサポートには期待しない方が良いといえるでしょう。

ギャンブル依存症問題

オンラインカジノは、ギャンブル依存症問題を抱えています。
クレジットカードでプレイヤーが任意にお金を賭けることが出来ることから、際限なく使い込んでしまったり、ギャンブル依存症になってしまうケースが増えています。

特に、ギャンブルにはまり込みやすい性格の人はオンラインカジノには手を出さない方が良いといえるでしょう。

インカジといった裏カジノの問題

オンラインカジノにはインカジなど裏カジノの問題を抱えています。

日本では、インカジの摘発が相次いでいます。
インカジは、カジノカフェのようなもので、店舗内でカジノが出来るという違法カジノの一つです。

雑居ビルでひっそりと営業されており、暴力団の資金源になっているということからも社会問題となっています。
インカジは違法な上、不正がまかり通っているため、プレイヤーにとってまったくメリットはありません。
こういったインカジに足を踏み入れないようにしましょう。

摘発されたカジノカフェはとんでもない売上を持っていた

カジノカフェは不正がまかり通ることもあり、とんでもない売上げを誇っている場所も多数ありました。
摘発されたカジノカフェは、売上金額等が一緒に示されるのですが、その目安とされている金額がすごい状態だったのです。

現在摘発されているカジノカフェは、大体2000万円クラスと呼ばれるところが多く、そこまで売り上げが高いわけでもありません。
しかし過去に摘発されたカジノカフェは、売上が1億円を超えていたところもあるのです。

1億円以上を稼げたカジノカフェが過去にはある

都市部などを中心に、カジノカフェを利用してくれる人が多くいればいるほど、カジノカフェの売上は大きく上昇していきます。
カジノカフェで稼げているところは、余程客寄せも上手に行っていたと判断できますし、多くの人がその声に付いていってオンラインカジノで遊んでいたと考えられます。

その結果、売上金が数年で1億円を超える状態となっており、かなりの金額がオンラインカジノによってもたらされる形になりました。

カジノカフェは摘発されると、何年でどれくらいの売上を持っていたのか一緒に紹介されます。
摘発された際の金額がどれくらいなのかは、大体調べればわかります。
詳細がわからない場合は逮捕されている運営者から聞き出す傾向が多いのですが、売上金が1億円を超えているケースも多々あったのです。

1億円を超えるようなカジノカフェは、運営者だけではなくスタッフにも多額の給料が支払われる傾向にあります。
そして運営者は残されているお金の一部を裏社会の上納金等に利用しており、暴力団の資金源として活用される傾向が多くなったのです。

カジノカフェは売上が低下している

売上が多かった時代は徐々に減り、現在は売上が下がり続けるカジノカフェが苦慮している現状もあります。
これまで簡単に利益を得られたという状況は起こらず、むしろ摘発されるリスクの方が圧倒的に多いと判断される傾向にあるのです。

最大の理由は、オンラインカジノというサービスが誰でも利用できる状況だからです。
カジノカフェに頼らなくても、オンラインカジノのアカウントさえ作ってしまえば個人でも遊べるとわかっているので、現在はオンラインカジノは個人的に遊んでいる方が多いのです。

カジノカフェは運営できる状況ではないと判断すれば勝手に撤退します。
そして警察としては、自主的に撤退しているカジノカフェまでは追いかけない傾向が多いのです。
売上低下に悩み続けるカジノカフェは、今後増える可能性は低いのです。